企業の信頼性向上につながるBCP対策とは？

「今のBCPは本当に役に立つだろうか」……洪水や台風による被害の激甚化や頻発化、切迫の度を増す大規模地震などを背景に不安の声が高まっています。しかし策定後の見直しをまだ一度も行っていないという企業も少なくありません。何を、どのように見直せばより実践的なものになるのか、これから策定する企業はどこに配慮すべきなのか。デジタルサービス事業本部 防災事業部レジリエンス推進室長の山村剛に話を聞きました。

エリアレジリエンスとは？

2024年8月8日、宮崎県日向灘で発生したマグニチュード7.1の地震を受け、気象庁は南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を発表しました。「いつかくる」といわれている国難級の災害を改めて身近に感じた出来事でした。ひとたび巨大災害が発生すれば、行政の支援だけに頼ることはできません。そこで今注目されているのが、官民連携や企業間連携によるエリアレジリエンスです。デジタルサービス事業本部 防災事業部 流域防災事業室長の飯田進史にエリアレジリエンスとは何か、どのような準備が必要なのか、話を聞きました。

都市最適化マネジメント®とは？

パシフィックコンサルタンツでは、インフラを効果的に活用・管理し、都市が抱える複雑な問題を解決することを目的に、「都市最適化マネジメント®」という考え方に基づいた取り組みを進めています。従来の課題解決方法との違いや期待される成果について、デジタルサービス事業本部 DX事業推進部長の時田知典に話を聞きました。

空港の脱炭素化をいかに進めるか

2050年のカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向け、各分野での取り組みが進んでいます。空港分野の脱炭素化もその1つで、海外との玄関口となる空港では国際競争力確保の観点からも脱炭素化が急務となっています。一方で、空港には多くの事業者が存在し、取組実施主体が多岐にわたることから、計画の具体化や実行は容易ではありません。 国土交通省の空港脱炭素化推進計画策定ガイドラインの作成にも携わった航空部航空計画室長の喜渡基弘と同室の今村喬広、グリーン社会戦略部エネルギー事業化支援室長の山下大樹の3人に、空港脱炭素化実現のポイントはどこにあるのか、話を聞きました。

防災・レジリエンスとは？

国連防災世界会議で採択された「仙台防災枠組2015－2030」が「災害に対するレジリエンスの強化」を謳って以来、レジリエンスが防災の重要なキーワードとなっています。従来の防災・減災の考え方を一歩前に進めたと言われるレジリエンスとは何であり、どうすれば実現できるのか、デジタルサービス事業本部 防災事業部長の伊藤孝司に話を聞きました。

サウンディングとは？

官民連携プロジェクトで急速に拡大している「サウンディング型市場調査」。 市民ニーズが多様化する中、事業の創成や成功のために民間事業者の声を聞くことの重要性は高まっています。サウンディング調査の現状と課題について、社会イノベーション事業本部 総合プロジェクト部ソーシャルグッド創成室の小川徹に話を聞きました。

実効性のある災害廃棄物処理計画策定のために

東日本大震災をきっかけに策定が義務づけられた「災害廃棄物処理計画」。市区町村の約80％、都道府県の100％で策定済みといわれていますが、処理計画をより実効性の高いものにするためには普段からの見直しが欠かせません。アップデートのポイントは何か、資源循環マネジメント部 地域環境整備室のチーフコンサルタントの上田淳也と同室の技師 野末浩佑に話を聞きました。

公的不動産（PRE）の戦略的利活用によるまちづくりへの展開

遊休公有地の利活用が地方公共団体の喫緊の課題となり、官民連携による取り組みも増えています。事業ビジョンをいかに定め、事業スキームをどう構築するのか、官民の連携を成功させるために何が重要なのか。社会イノベーション事業本部 総合プロジェクト部ソーシャルグッド創成室の小川徹にインタビューしました。

GX（グリーントランスフォーメーション）とは？

2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、GXへの取り組みが加速しています。その推進のために国や自治体、民間企業、そして市民はそれぞれ何をしていくべきなのか、取り組みの現状や課題はどこにあるのか、技師長兼 ESGサステナブルスマートシティ統括プロジェクトマネージャー 梶井公美子に話を聞きました。