このサイトではJavaScriptを使用しております。最適にご利用いただくには、JavaScriptの設定を「有効」にしてください。

ページの先頭になります。

ページ内を移動するためのリンクです。

2018.05.17

エリック・フロア

エリック・フロアとパシフィックコンサルタンツ

パシフィックコンサルタンツの歩みをご紹介するこのコーナー。第2回となる今回は、パシフィックコンサルタンツの創業期において重要な役割を果たした人物、エリック・フロア氏をご紹介します。

フロアの来日

1951年(昭和26年)9月4日、パシフィックコンサルタンツ株式会社の前身であるパシフィックコンサルタンツ・インコーポレーテッド(Pacific Consultants Inc.)(P.C. Inc.)が米国法人として設立されました。その社長に就いたのがエリック・フロア(Erik Floor)(1891~1958)です。

創業メンバーおよび前身の「火曜會相談所」のメンバーの中で、アントニン・レーモンドや白石多士良と白石宗城の兄弟、平山復二郎に関しては、自伝や評伝が残されていますが、フロアに関してまとめられた記録や資料は見当たらず、P.C. Inc.の正式な記録も残されておらず、詳しいことがわかっていませんでした。

エリック・フロア P.C. Inc.社長

フロアは、白石兄弟と平山ら「火曜會相談所*」のメンバーたちが提案した只見川開発構想を進めるため、白石兄弟の叔父にあたる当時の吉田総理の後押しにより、1949年(昭和24年)10月にレーモンドとともに水力発電のコンサルティング・エンジニアとして来日しました。フロアが58歳のときです。

その前年の1948年(昭和23年)10月にレーモンドが来日、レーモンドは長年の友人である白石多士良らから聞かされた只見川水力発電開発の構想に賛同しました。レーモンドは権威あるコンサルティング・エンジニアによる調査と報告書が必要であるとアドバイスし、アメリカ人の水力発電専門のエンジニアの紹介を引き受け、年末に帰国しました。

翌1949年(昭和24年)6月、GHQ(連合国軍総司令部)が新規の電源開発を解禁すると、当時、最も有望視されていた只見川開発に関心が集まりました。
当時、プロジェクトを進めるためには世銀等からの借款による資金調達が課題であり、対外借款を得るためには予備調査を実施する必要がありました。アメリカに帰国したレーモンドは、水力発電開発に実績のあるアメリカのウェスティングハウス社に意を伝えました。戦前、同社は日本に対して機械の輸出を行っていたこともあり、日本の戦後復興への参画の必要を感じ、同社顧問のフロアを同社の費用で日本に派遣することにしました。フロアはデンマーク・コペンハーゲン生まれのユダヤ系アメリカ人で、テネシー川流域開発(TVA)における実績をはじめ40年の経験を持っており、シカゴに自らのオフィス(Erik Floor & Associates Inc.)(EFA)を構えていました。

1949年(昭和24年)10月27日にレーモンドとフロアが来日し、まずGHQのマッカーサー司令官を訪ね、奥只見の事業について説明し了解を得ました。同年11月、フロア、レーモンドおよび「火曜會相談所」のメンバーである白石兄弟、平山復二郎らの一行は只見川の現地調査を行いました。フロアは、若い頃、現場で足場から転落し足を痛めていたので、交通事情が悪い中で、山路の長旅は無理だということで、一行は蓮台を作りフロアを乗せ担いで運んだそうです。

調査を終えて、フロアは「水量、地形、地質等の点から只見川開発は問題ない。大規模開発であるため、最新の技術と建設機械の導入が必要である。巨額の投資が必要となるので、対外機関からの借款を考えるべき。」とし、日本側の「同地にダム建設は難しい」という主張に対し、ロックフィルダムが適しているとの見解を示しました。
フロアは、この見解を吉田総理ら政府関係者に説明するとともに、併せてGHQのマッカーサー司令官やマーカット経済科学局長らに進言し、同年(1949年)のクリスマス前に帰国しました。

フロアは、翌1950年(昭和25年)に再度、来日し、日米の関係者と精力的に折衝を行いましたが、1951年(昭和26年)1月、吉田総理とマーカット局長との会談において、只見川開発は優先度が低いという理由により、見送られました。
只見川開発構想はその後、1954年(昭和29年)から1968年(昭和43年)にかけ、電源開発株式会社によって実現に至りました。

*只見川開発の活動のための組織名称が必要となったため、白石らのグループを1949年(昭和24年)7月11日に「火曜会相談所」と命名しました。その後、1952年(昭和27年)1月31日に(有)火曜會技術相談所として登記されました。

P.C. Inc.の設立

一方、この間、フロアやレーモンドと「火曜會相談所」のメンバーとの間には、信頼関係が生まれ、高知県の渡川(四万十川)開発計画などのコンサルティング活動の基盤が芽生えてきました。
フロアは「近い将来、必ず日本や東洋においてコンサルティング・エンジニアを必要とする状況がでてくる。そのときに、アメリカ流のコンサルティングができることは素晴らしいことである。」と白石宗城や平山復二郎に訴えました。その結果、協同して仕事をしようということになり、1951年(昭和26年)9月、P.C. Inc.が設立されました。

P.C. Inc.の資本金は3,000ドル、白石宗城とフロア、それにレーモンドの平等出資による米国法人でした。社長はフロア、副社長には日本側白石宗城、アメリカ側レーモンドがそれぞれ就きました。
本店はアメリカのデラウェア州ドウバー市に、本社はフロアがシカゴに構えていた自らの事務所(Erik Floor & Associates Inc.)(EFA)に、東京支店は「火曜會相談所」のある丸の内ビルヂング424区に、東京支社を大手町二丁目の国鉄高架下に設けました。

フロアは、アメリカでの活動が主であったため、アメリカから3名のエンジニアを東京のP.C. Inc.に送り込みました。東京支社長のラルフ・E・ルビンスに加え、ヒル、ゼマネックといった面々で、彼らは技術だけでなく、人格的にも優れた技術者でした。ルビンスは、P.C. Inc.の創業前から来日し、準備に関わっていました。
このP.C. Inc.創業からの数年間にアメリカ人コンサルタントの指導を受けながら、日本の技術者が本来のコンサルタント業務を身につけていきました。フロアがこの3人を選び、P.C. Inc.に派遣したことがパシフィックコンサルタンツにとって大きな功績となりました。もとよりフロアの日本への関心は、P.C. Inc.の経営よりも、ビジネス上の野心を含めて、自身の専門である水力発電に関する復興事業に参加することにあったと考えられます。

P.C. Inc.は、水力発電開発の借款事業を実現するため、各地に提案を行いました。1952年(昭和27年)6月26日には、高知県の渡川(四万十川)電源開発に関するコンサルタント業務を契約しました。翌6月27日の高知新聞に、契約調印のニュースとともにフロア社長のメッセージが掲載されました。1953年(昭和28年)12月に提出された同調査報告書の「はしがき」には次のように記されています。

「本調査報告書は、昨年6月より約1年間に亘り当県が米国パシフィックコンサルタンツ会社エリック・フロアに依頼して、外資導入に必要な技術及び経済調査を行った結果、同社が作製した調査報告書であります。従ってこの調査報告書は、世界銀行に提出さるべき借款申請書に必要とする調査報告書でありまして、その記載の内容は世界銀行の事情に通暁せるエリック・フロア氏が、同銀行との密接なる連絡のもとに責任をもって調製したものであります。ここにその要旨を翻訳複写して、関係御一同様に配布し、ご高配を賜りたく存じます。

昭和28年12月               高 知 県 」

 同時期、日本政府も水力発電事業を世銀からの借款事業として進めるために、GHQからコンサルタントの活用を助言されていました。愛知用水事業を進めようとしていた農林省は、GHQから只見川の調査で実績のあったフロアの推薦を受けました。

 農林省は「コンサルタント」の概念がつかめず、また海外からの技術協力も初めての経験であり、GHQの推薦を受けたものの、フロアが適格か否かの判断に苦慮しました。本来、資格のある数社の中から選ぶべきでしたが、農林省のGHQに対する問合せに対しGHQは「コンサルタント雇用の基本方針は、ひとえにコンサルタントが信用に値するか否かにある」と伝えてきました。農林省は「その信頼は主観的なものであり、第三者からの客観的な評価が必要である」と主張しました。

GHQとの協議の結果、当時の副総理である林謙治からアメリカ陸軍技術本部長宛に、フロアの会社(EFA)の信用について照会しました。日本政府からの照会に対し、アメリカ軍技術本部長は、「同社は軍の3ヶ所の発電施設の設計に現在、関わっているとともに、過去の実績も満足のいくものである。世銀は、同社を完全に信頼できる。輸出入銀行も同社は有能な会社であると認めている。」と回答しました。フロアの会社(EFA)は、アメリカにおいて高い評価を得ていたことが証明されました。

こういった経緯を経て、P.C. Inc.は1953年(昭和28年)4月1日、農林省と愛知用水事業に関する「技術支援業務」を契約しました。「技術支援業務」の内容は、世銀による借款成立のための報告書を作成することであり、P.C. Inc.は、関連して日米交渉や愛知用水の調査、設計に関わることになりました。ただし、最終的なダムの計画、報告書の取りまとめは、EFAで行われました。
日本側にとっては、P.C. Inc.は本社をEFAと同じシカゴの住所に置く米国法人であり、P.C. Inc.の代表であるフロアの知見と実績を踏まえ、世銀の借款につながる技術レポートの作成をフロアに期待した契約でした。

P.C. Inc. 創立から3年目を迎え、1954年(昭和29年)2月4日、P.C. Inc.の業務と社名を引き継ぎ、日本人によるパシフィックコンサルタンツ株式会社が設立されました。資本金30万円、本店は新宿西口の東富士ビル、白石宗城会長、平山復二郎社長、河野康雄技師長をはじめとする役員7人、従業員11人でのスタートでした。
この時点で、P.C. Inc.はアメリカ法人から日本法人になりましたが、愛知用水事業に関する業務をはじめP.C. Inc.が行っていた業務は日本法人パシフィックコンサルタンツ株式会社に引き継がれました。

愛知用水事業

1954年(昭和29年)2月に、パシフィックコンサルタンツは米国法人から日本法人に変わりましたが、愛知用水事業に関する業務は、P.C. Inc.の名前で引き継がれました。1954年(昭和29年)7月に世銀農業調査団の現地調査にフロアは来日同行し、8月に予備設計報告書が提出されました。予備設計報告書の表紙には、P.C. Inc.とErik Floor & Associates Inc. (EFA) が連名で記されています。農林省が主水源のダムサイトとして提唱していた二子持(ふたごもち)サイト・コンクリートダム案に対し、P.C. Inc.とEFAは同調査報告書において、より上流の牧尾橋サイトに変更し、しかも日本では初めてのロックフィルダム案を提案しました。

1955年(昭和30年)3月から5月にかけて、農林省の担当課長が渡米し、世銀借款に関する予備交渉がシカゴのP.C. Inc.本社すなわちEFA本社で行われました。P.C. Inc.から技師長河野康雄が同行し、EFAからはフロアのほかP.C. Inc.の東京支社長であったルビンスがEFAの副社長として出席しました。フロアは、農林省案のダムタイプは経済性の観点から借款の要件を満たさず、今後の日本における水資源開発に資するという観点から、ロックフィルダムの建設を勧告しました。

帰国後、1955年(昭和30年)6月8日、9日および6月18日、フロアによる農林省および各省庁に対する調査報告の会議が開催されました。フロアは、6月8日、9日の農林省との会議にはP.C. Inc.の代表として、6月18日の農林省のほか建設省、通産省を交えた会議にはEFAの代表として出席しています。会議は、P.C. Inc.とEFAが提案した案(牧尾橋付近ロックフィルダム案)についてフロアが説明し、その後質問に対して回答するという形で進められました。

いずれの会議にも、既に日本法人であったパシフィックコンサルタンツ株式会社から、河野、倉員(くらかず)、津田、深川が出席しました。河野は、フロアと面識があり、先のシカゴでのEFA事務所での世銀借款予備交渉にも同席しています。河野以外のメンバーもこれらの交渉や会議に同席し、フロアのコンサルティング・エンジニアとしての姿勢や態度を目の当たりにしました。

P.C. Inc.が愛知用水事業に関する報告書を提出後、数度の協議を経て、農林省はP.C. Inc.とEFAが提案した「牧尾橋付近ロックフィルダム」の採用を決断しました。日本政府と世銀との借款契約は3年に及ぶ厳格な審査を経て調印に至りました。世銀は、次の4項目を借款の条件としました。

① 5ヵ年で事業を完成させること。
② 所要の円資金の調達確保について、日本政府がこれを保証すること。
③ 新しい海外技術を導入するため、コンサルタント・エンジニアを雇用すること。
④ 事業による経済効果の完全な発揚のために、畑地灌漑及び営農のコンサルタントを招聘すること。

 P.C. Inc.から離れたフロアは、愛知用水事業に精力的に関与することになりました。
1955年(昭和30年)10月10日に愛知用水の事業主体として愛知用水公団が設立されました。愛知用水公団は、翌年の1956年(昭和31年)5月に、世銀借款の前提となるコンサルタント・エンジニアについて、予備設計を実施し計画内容を熟知しているEFA(邦名「エリック・フロア社」)と「技術支援協定」を締結しました。
契約金額は、147万2000ドル(@360円/ドル、約5.3億円)を限度、日本国内での交通費等の直接費は1000万円を限度とする内容であり、工期は1960年(昭和35年)5月までの4年間でした。

EFAは5年間で20人の専門技術者を来日させ、主要工事の設計、施工、監督について指導を行いました。「彼らの技術や自らの職務に対する態度は徹底しており、いかなる場合でも自分が技術組織の中の一員であるとの自覚を忘れなかった。彼らの専門技術者としての自覚、従って自分の職分に対する厳格さ、忠実さ、責任感および時間の厳守など学ぶべき点であった」と書かれた記録が残っています。
フロアは愛知用水の完成を待たず、1958年(昭和33年)7月13日に、アメリカ・シカゴで逝去しました。67歳でした。

牧尾ダム

愛知用水は、423億円の総工費と6年の歳月をかけ、一部の工事を残して1961年(昭和36年)9月30日に通水式が挙行されました。
同年5月に建立された牧尾ダム完成記念碑の裏面に、7人の工事関係者の名前が刻まれており、その一人に「エリック・フロア会社 主任技師ハリー・アール(R)・リブナー」の名前があります。また兼山取水口に建立された慰霊碑には42名の殉職者の名前が刻まれており、唯一の外国人殉職者であるエドワード・エル(L)・ビスレーの名前があります。彼もEFAの技術者でした。享年63、現場での仕事中に狭心症で亡くなったそうです。

愛知用水工事「完成記念碑」

愛知用水工事「慰霊碑」表面と裏面(右から3行目の下段に「エドワード・L・ビスレー」の名前が刻まれている)

愛知用水公団とEFAとの「技術援助協定」は1961年(昭和36年)12月まで延長することに合意し、1960年(昭和35年)4月、公団総裁・浜口とEFAの社長シュニッツ(Jack L. Shhnitz)との間で調印されました。その結果、延期した工期の1961年(昭和36年)12月を待たず、同年11月に業務が完了し契約が終了しました。EFAに対する支出は、総額144万3429ドル(約5.2億円)、円貨702万円で、いずれも契約時の上限額を下回る結果となりました.。

愛知用水事業を進めるにあたって、コンサルタントが果たした役割は極めて大きかったといえます。「愛知用水史」には、次のようにP.C. Inc.とEFAに対する高い評価が記録されています。 ◆「・・予定の5年間に完成したことは誠に快挙といっても過言ではないであろう。しかし、この5年間は決して安易に経過したものではなかった。着工前の農林省における4年間にわたる基本調査をベースにして、米国技術商社EFAの協力の下に行われた技術的協力は着々と成果を上げていった。・・・」(序)

◆「・・前記の金額をもって(P.C. Inc.と)契約を結ぶこととなった。計数処理上の批判はあろうが、PCI(=P.C. Inc.)を雇用した点は、愛知用水の世銀借款を成功に導いた要因の一つであるといってよい。」(P197)

◆「・・30年6月18日、農地局長(渡部)は長野県知事(林)に対し、次のような公文をもって、ダム建設の方針および補償に関する基本方針を示し、協力を依頼した。
『かねて計画中の愛知用水事業を実施するため、愛知用水公団を設立することとし、これに関する法案につき、昨17日閣議決定、近く国会に提出する運びとなりました。しかして、この事業の基本をなす大滝村に設置するダム建設地点については、世銀ならびに当方から設計を依頼しているPCI社長などと種々打合せの結果、牧尾橋地点に決定しましたので、今後地元村の被害補償など本計画の遂行につき格別のご配慮を煩わしたいと存じます。・・』」(P454)

フロアとパシフィックコンサルタンツ

愛知用水の建設工事が始まってからは、フロアとパシフィックコンサルタンツ株式会社との関係は薄れていきましたが、パシフィックコンサルタンツは、黎明期にフロアとEFAの技術者から多くのことを学びました。
フロアがパシフィックコンサルタンツの技術者と直接、接触した場面は多くなかったようですが、フロアの次のような言葉を残されていた資料に見つけました。

◆ 海外では、応力計算書をコンサルタンツが施主に提出する習慣はありません。(略)フロア氏の指導を受けていたころ、シカゴ事務所からコンクリート橋梁の設計を送ってきたことがあります。その計算書は、すべて略式計算で断面や配筋を決めておりました。そこで仕上げのため、精密計算をすることをフロア氏にはかったところ、『私の経験からこの断面寸法や配筋は、ちょうど手ごろと思う。精密計算の必要はない』と言われました。まことに味あうべき態度であり、今なお感心している次第です。早くプロのコンサルタントとして成長し、応力計算書を提出せよなどと、言われないですむようになりたいものです。

◆ 「・・アメリカで、ある人物や会社の評判を質問すると、良い場合はほめますが、悪い場合は必ず『私は知らない』というだけで、人をけなしません。フロア氏が昔『他人の悪口を言ったら、その人は信用出来ぬ人物だとされる』と話してくれたことがあります。・・」

◆ 「・・予備設計と詳細設計との工事見積の差が、どの程度まで許されるかと、質問をよく受けます。・・(略)・・これについて創業時代、フロア氏から教えられたことを紹介しましょう。『詳細設計での見積工費が、予備設計での見積工費を上回ることをしたら、そのコンサルタントの信用は一度になくしてしまう。だから予備設計での見積工費は水増ししておいて、万一の見落としで詳細設計の工費が、予備設計の工費を超過しないように用心しておくのが、米国コンサルタントの常套の手法だ。』・・」

パシフィックコンサルタンツは、エリック・フロアとエリック・フロア社の技術者を通して、コンサルティング・エンジニアのあるべき姿と実務を早い時期に学び吸収しました。この経験が、次の時代のいち早い海外展開につながっていきました。

参考文献(順不同)

  1. 1.「パシフィックコンサルタンツ25年史」、1976年(昭和51年)
  2. 2.「未来を生む歴史-パシフィックコンサルタンツ50年史」、2002年(平成14年)
  3. 3.「自伝 アントニン・レーモンド」、A・レーモンド/三沢浩訳、1970年
  4. 4.「白石宗城」、白石宗城、1978年(昭和53年)
  5. 5.「回顧録」、白石俊多、1992年(平成4年)
  6. 6.「白石多士良略伝」、白石俊多、1994年(平成6年)
  7. 7.「四国 渡川 久礼水力発電開発 調査報告書」、高知県、昭和28年10月
  8. 8.「海外JOB心得帖 (1966)」、魚住種治、(復刻版)PCIG、2004年4月
  9. 9.「愛知用水史」、愛知用水公団・愛知県、1968年(昭和43年)
  10. 10.「愛知用水史 資料編」、愛知用水公団・愛知県、1968年(昭和43年)
  11. 11.「水の思想 土の理想-世紀の大事業 愛知用水」、高崎哲郎、鹿島出版会、2010年
facebookでシェア facebookでシェア
LINEで送る LINEで送る

前の記事

創業の頃<1951年~1954年>

次の記事

パシフィックコンサルタンツの未来プロデュース~建築部編~

注目のキーワード

もっとみる

アクセス数ランキング

自治体新電力を核とした地域経営への展開

World BOSAI Forum@仙台2023に参加しました

「道の駅」の多様化と民間提案制度

高台まちづくりによる拠点再構築に向けて

携帯基地局ビッグデータに基づく「新たな移動データ」の作成とDXまちづくり

pagetop

注目のキーワード